先生方もご存知の通り、近年のクリニック経営を取り巻く環境は、決して生易しいものではありません。

例えば、クリニックの経営課題としてよく耳にするのが物価高騰に伴うクリニックの販管費や維持費といったコストの上昇。
各種検査に用いる試薬等の値上がりも見られ、限られた診療報酬では収益の確保が年々困難になっています。

また、採用難への対策や最低賃金の引き上げによる人件費率の上昇も経営を圧迫する要因になりかねません。

それに加え、現在国が推し進めている医療DX化にも、金銭的・時間的なコストの増加が付きまといます。
WEB問診システムや自動精算機といったDXツールはイニシャルコストに加えてランニングコストも発生するため、「入れておしまい」というわけにはいきません。
特に、コロナ禍以前にご開業されたクリニックでは、「以前のようにはいかない」ことに苦慮されているのではないでしょうか。

そのような中で、今夏、多くの耳鼻咽喉科クリニックがコロナ禍以来の本格的な閑散期を迎えました。
このページをご覧になっている先生方も、保険売上が大幅に減少していることに少なからず危機感をお持ちのことでしょう。

2024年は、季節を問わず新型コロナウイルスやインフルエンザ等の様々な感染症が流行し、耳鼻咽喉科クリニックにも多くの感染症患者が来院されました。
その影響により、2025年はレセプト枚数・レセプト単価が前年比ベースで減少し、保険売上が下落してしまったのです。

その一方で、今年の夏場も保険売上を下げることなく、前年比120％を達成したクリニックもあります。
そのクリニックが行ってこられたのは、慢性疾患と急性疾患のバランスの取れた診療。
感染症の流行や花粉の飛散といった外的要因の変化を乗りこなし、毎月安定したレセプトの確保と柔軟な診療体制にとって着実に業績を伸ばしてこられたのです。

この“慢性疾患と急性疾患の両立”は、今後耳鼻咽喉科クリニックが末永く力強い経営を行うためには欠かせない要素であると考えています。
そこで、今回のセミナーでは、慢性疾患と急性疾患の両立によって盤石な経営基盤を築いた耳鼻咽喉科クリニックのモデルケースをご紹介します。